Case Study

導入事例
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同志社中学校

・生徒の端末を集めるのは困難。900台の端末を遠隔操作で管理する体制を構築
・ITリテラシーが発達段階の“中学生”によるiPad活用であることを重視
・アプリの管理や日常の些細なトラブル回避にMobiConnectが活躍
・国産MDMでカスタマサービスの対応にも満足

 同志社中学校では、2014年度から生徒がより主体的に学べる学習環境を目指してiPad miniの一人1台環境をスタートした。「学びのNEXT STAGE」をICT活用のコンセプトに掲げる同志社中学校では、知的好奇心・探究心を活性化する思考ツールとしてiPad miniを生かす。一方で、ITリテラシーが発達段階にある“中学生”が情報端末を日常的に使うことにも十分な配慮をみせる。新しい学びへの挑戦と生徒の安心・安全を確保したICT環境の構築。同志社中学校のiPad運用を支えているのがMobiConnectだ。



生徒の端末を集める手間なく、遠隔操作で管理できる必要性を実感

 同志社中学校(京都市左京区)は、新しい学びを取り入れた学習環境づくりに積極的な学校だ。欧米の学校で一般的な「教科センター方式(※)」を導入したり、校舎全体のデザインも教科ごとのゾーンに分けて、各教科に専用の共有空間「メディアスペース」を設けるなど、学校全体が学びの場としてデザインされている。同志社中学校では、このような学びの場にICTを融合することで、生徒の知的好奇心や探究心をさらに活性化し、より主体的に学べる学習環境の構築を目指す。2014年度、新中学1年生293名に対してWi-FiモデルのiPad miniの導入を実施し、同志社中学校の一人1台環境が始まった。

 ところがiPad miniの一人1台環境をスタートした初年度、同志社中学校はMDMの導入を見送った。反田教諭はこれについて、「初年度は、校内の無線LAN環境が全館整備されておらず、MDMを導入しても生かしきれないと判断しました。また正直なところ、そもそもMDMが本当に必要なのか、結論を出せずにいたこともありました」と明かす。

 そのためiPad mini導入初年度は、OSのバージョンアップなどの設定作業についてはタブレットを一斉に同期できるマルチポートのUSBハブを使い、Apple Configuratorを利用して行なった。しかし、この方法では当然、生徒から一時的に端末を回収する必要があり時間がかかる。同志社中学校も全ての端末の作業を終えるまでに5~6日を費やした。

 反田教諭は、「次年度からは新中学生に対して毎年約300台ずつiPad miniを導入し、最終的には中学校全体で約900台の端末管理ができる体制を築く必要がありました。それを考慮すると、遠隔操作が可能なMDM導入は必須だという考えになり、約3か月のテスト導入を経て2015年4月に本格的な運用を開始しました」と語る。同校のiPadに関連するシステムの管理・保守を委託をされている神戸氏も「生徒の端末を集める手間なく、リモート操作で端末の管理ができるだけでもMDM導入の価値があると考えています」と語る。



ITリテラシーが発達段階の“中学生”がiPad miniを使うことを重視

 同志社中学校では、iPad miniの活用に関して“本来であれば、生徒が自立して自由に使える環境が望ましい”という理念を持つ。とはいえ、現実的にはITリテラシーが発達段階にある“中学生”がiPad miniを使うことを考慮し、生徒の安心・安全には十分な配慮をした。

「MDMは生徒のiPad活用を縛るためのものではありません。しかし、中学生に対してiPad miniが学習ツールであることを意識づけていくためには、最低限の管理は必要だと考えています」(反田教諭)


 最低限の管理として役に立ったのが、MobiConnectの「プロファイル削除防止」という特長。通常、プロファイルは端末のユーザーであれば削除できてしまうが、MobiConnectでは独自の技術で削除を防止し、MDM管理下からの離脱を防ぐ。プロファイルを削除すると、遠隔での制御やパスワードポリシー、デバイス制限の設定も解除されるなどリスクが伴う。

 反田教諭は、「生徒によるプロファイルの削除を不可にしたのは、生徒の端末がMDMの管理下から外れて、学校が把握できない状況になるのを防ぐためです。また、一般的にプロファイルはPC上で作成し、MDMを通じて各端末に配信するパターンが多いようですが、MobiConnectの場合は、制御するプロファイルをシステム管理のページで手軽に操作できるので使いやすさを感じました」と話す。



アプリのインストール・管理・アップデートにMobiConnectが活躍

 同志社中学校では、「生徒がまだ中学生であること」「iPadを学習ツールとして活用すること」に重きを置いているため、生徒がアプリを自由にインストールすることはできない。そのため、通常は生徒用iPad miniのApp Storeは非表示に設定されている。

 一方、アプリのアップデートに関しては、生徒が自分自身で操作して行う。同志社中学校ではアプリをアップデートするための特別期間を設け、その間だけMobiConnect経由で生徒用iPad miniにApp Storeを表示。学校は生徒全員の操作状況をMobiConnectで把握し、アップデートが完了していない生徒に対しては本人に直接通達する。これはMobiConnectの監視機能を活用した一例だが、同志社中学校ではこの機能を用いて、学習利用上で好ましくないアプリがないか定期的にチェックしているという。

 反田教諭は「必須アプリ機能が便利だ」と話す。必須アプリ機能とは、予め必要なアプリを登録しておけば、それらのアプリを全てまとめてダウンロードできる機能。生徒がiPadを破損し新製品と取り換えた場合、アプリを全て手作業でインストールしなければならず手間がかかる。同志社中学校では必須アプリとして22個のアプリを予め登録し、新しいiPadを設定作業する際にまとめて自動インストールしている。

 同志社中学校ではMobiConnectの今後の活用方法として、授業の教材として学校でアプリを一括購入し、必要に応じて学年やクラスに割り当てるようなシーンも想定している。VPPの管理配布を使えば、生徒のAppleIDと切り離してアプリを管理できるため、卒業生に対して配信したアプリを新しい学年に移し替えるといった活用も可能だ。神戸氏は、「MobiConnectのサイレントインストール機能を使えば、管理配布をする際も、生徒が操作をする手間なくアプリを配信することができます」とメリットを語る。



中学生に多い「紛失の問い合わせ」と「パスコードロック」

 一般的に、中学生でIT製品に関するトラブルが多いのは「端末の紛失」と「パスワードの管理」だろう。同志社中学校も同様、生徒からの問い合わせで一番多いのは、iPad miniの紛失に関するものだという。実際には、学校のロッカーや自宅の部屋に置き忘れたままという些細なケースが多く、結果的にiPad miniは見つかっているが、それでも紛失に関する問い合わせは日常的に発生している。

 同志社中学校の場合は、Wi-FiモデルのiPad miniであるため、MobiConnectを頼りに紛失した端末を探すことが多いと反田教諭は説明する。「セルラーモデルのように最後に電波を発した地点で紛失場所を突き止めるようなことは、Wi-Fiモデルでは現状では不可能です。しかし、MobiConnectの監視情報に関する履歴と無線LANのアクセスログを見れば、ある程度さかのぼって位置情報を把握することができるので、そこから紛失場所の見当をつけて探してもらっています」(反田教諭)

 同志社中学校では、iPad miniで指紋認証ができるようになってからは、パスコードを忘れてしまう生徒が特に増えたという。この問題に対応する神戸氏は、「パスコードをリセットする作業だけのためにわざわざ学校に赴くのは負担も大きいのですが、MobiConnectであれば遠隔操作で迅速に対応できるのがメリットです」と語る。



カスタマサービスやサポート体制に満足!

 反田教諭はMobiConnectについて、「担当者が学校へ何度も訪問し教育現場のニーズに耳を傾けてくれたり、カスタマサービスの体制も整っていたことが好印象でした」と語る。そもそも同志社中学校では、MDMの採用について日本語化されているものを必須条件にしていたが、MobiConnectには教育版があったことも魅力であったというのだ。神戸氏は「海外のものをローカライズしたサービスは問い合わせが本国へ行き、対応が遅くなる場合があります。MobiConnectの場合は、我々ユーザーが質問できる開発部隊が国内にいることが大きいと感じています」と語る。

ICTの活用コンセプトに「学びのNEXT STAGE」を掲げる同志社中学校。新しい学びへの挑戦はMobiConnectが支えている。

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学校プロフィール

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同志社中学校

同志社中学校の起源は新島襄が1875(明治8)年に創設した同志社英学校。創立者 新島襄の「キリスト教主義」「自由・自治・自立」の精神を受け継ぐ同校は2010年に新キャンパスへと移転し、生徒の知的好奇心・探究心を育むことを目的として「教科センター方式」の教室運営を採用。これと融合する形でICT機器の導入を進め、2014年度新入生からは思考ツールとして個人所有の形で一人一台のiPadの導入を進め、「iPad×ABC」のコンセプトのもとで「学びのNext Stage」をめざしている。(ABCは「学びの基礎基本」を表すとともに、”Active Learning”,“Blended Learning”, “Collaborative Learning”を意味する)

〒606-8558 京都市左京区岩倉大鷺町89

http://www.js.doshisha.ac.jp/jhs/

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