【アプリ管理でお悩みの方必見】VPPでアプリ管理を簡単に。
Volume Purchase Program（VPP）は、Apple社が提供する企業や教育機関がアプリケーション（以下、アプリ）の購入・配布を効率化するためのプログラムです。
一般的にiOSをお使いの方がAppStoreに登録されているアプリを利用する場合、まずは個人でApple IDを取得し、App Storeからアプリのインストールを行います。
同様に企業や教育機関で大規模なモバイル端末の導入があった場合も、同じ手続きを台数分行うことになります。
一見、簡単そうに思える作業ですが、実際に行ってみると時間や手間のかかる作業です。
また、導入だけに限らず、運用も行っていくため、以下の点が管理者の方が頭を悩ませるのではないでしょうか。
- Apple IDの取得
（メールアドレス作成・パスワード設定・再設定用の質問の回答 など） - Apple IDの管理（台帳など）
- 定期的なパスワードの見直し
- 利用者、モバイル端末の変更によるアプリ・設定の変更
- アプリのライセンス管理など
他にも負担になり得る要因は考えられますが、VPPという仕組みがこれらの課題を解決してくれます。
それではVPPの仕組みについて詳しく解説していきましょう。
アプリの(ライセンス)購入・管理はVPPにお任せ
VPPは大規模なモバイルデバイスの導入や運用において、アプリの購入から管理はもちろん、そこに至る準備段階の手間を軽減することができます。
主な特徴をご紹介します。
VPPの特徴
- 管理者がまとめてアプリのライセンスを入手できる
- 【 教育機関限定 】 アプリの購入点数によっては特別価格が適用される
アプリのライセンスをまとめて入手できる
管理者用のApple IDを準備するだけで、管理する全てのモバイル端末のライセンスを入手することができます。
大きな特徴としては、
端末ごとのApple IDがなしでも運用ができる
このように端末ごとにApple IDを持たなくとも、利用者がアプリを使う環境を作ることができます。もちろん、利用者が個別に持っているApple IDを端末で利用することもできるため、業務に必要なアプリは管理者から配布し、利用者ごとに必要なアプリは個別にインストールをしてもらうといったことも可能です。
アプリ・ライセンスの利用状況はMDMから確認できるので台帳管理などから解放されます。
【 VPPで実現できるアプリ管理のイメージ 】
- 業務アプリは管理者から配布し、個別に必要なアプリは利用者ごとに任せている
- 利用者個人のアプリは制限したい（App Storeの禁止）
- 経理の負担軽減のため、有償アプリは購入申請後、管理者から配布。
など
【 教育機関限定 】特別価格でアプリが購入できる
VPPストアからアプリ購入する場合、数量が20点以上になる場合、特別価格（50％）が適用されます。
詳しくはこちらをご参照ください。
（ https://www.apple.com/jp/education/docs/vpp_edu_guide_jp.pdf ）
VPPがないとこんなところが大変だ
冒頭でも少し触れた内容ですが、ここではApple IDの取得も含め「 VPPを使わない 」場合、導入から運用において手間がかかると考えられるポイントを説明します。
● Apple IDの準備
事前にWEB申請に必要な情報を用意する必要があります。
・指名、住所などの情報
・ユニークなメールアドレス（モバイルの台数分）
・IDごとのパスワード（モバイルの台数分）
・パスワード忘れようの質問と返答
● Apple IDとパスワードの管理
どのような形式かは様々だが、IDとパスワードの組み合わせを保管しておく必要がります。
また、IDやパスワードは忘れることもあるので、利用者からの問い合わせへの対応なども運営上必要と考えられます。
● 2ファクター認証の問題
Apple IDの2ファクター認証は一度設定してしまうと解除することができません。
そのため、会社支給のモバイル端末の認証先として個人携帯を設定してしまった場合、もし退職などあればそのApple IDに紐づいたアプリなどは回収することが困難となります。
※ Apple IDを作成した時点ではデフォルトではオフです。
● 導入時の代行のコスト
Apple IDの準備をはじめ、台数の規模により代行を業者にお願いするケースも多々あると思います。
上記はあくまで一例ですが、「 Apple ID 」を中心とし、導入から運用まで課題があるように感じます。
手間なくコストをかけないためにも、アプリの管理にはVPPが有効ではないでしょうか。
VPPはアプリ（ライセンス）の管理で非常に有効なプログラムですが、これまでの説明通り、VPPはあくまでアプリのライセンスを一括で入手する仕組みとなります。
実際のアプリの配布や回収、デバイスのインストール状況などはMDM（モバイルデバイス管理）が必要です。*
＊ VPPに対応したMDMが必要です。MobiConnectはVPPに対応しています。
VPPのアプリはMDMで配布・回収が可能
VPPはアプリを購入するまでの工程と、購入したライセンスの管理を行い、モバイル端末へのアプリの配布・回収はMDMを用いて行います。
VPPの導入からモバイル端末へのアプリ配布までの工程は以下の通りです。
VPPと連携したMDMの役割
- ライセンスを端末に割り当てる
- ライセンスの回収と再配布ができる
- サイレントインストールにより、利用者の手間が発生しない
ライセンスを割り当てる
VPPで入手したライセンスはMDMの管理画面からモバイル端末に割り当てます。
割り当ての手順としては、
- モバイル端末に入手したライセンスを付与（設定）
- アプリを配信する
以上の作業でモバイル端末にアプリがインストールされます。
またMobiConnectを使うことで、「ライセンス付与」と「 アプリの配布 」の分かれた手順を一本化し、この配布作業をより簡単にすることが可能です。
詳しくは後に記載する「 VPPとMobiConnectでアプリ管理をもっと効率的に 」をご覧ください。
【豆知識】VPPのアプリ配布方式
VPPには３つのアプリ配布方法があります。
MobiConnectは「管理配布」に対応しています。
・製品引換コード
・管理配布（ユーザベース）※Apple IDベース
・管理配布（デバイスベース）
管理配布の「ユーザーベース」と「デバイスベース」の選択肢
ユーザーベースの場合：
VPPのアプリライセンスが利用者のAppleIDに紐付きます。
端末の利用者がiphoneとiPadの二台を所有している場合に適しています。
有償アプリの場合、二台分買う必要がありません。
デバイスベースの場合：
VPPのアプリライセンスがデバイスそのもの（シリアル番号）に紐付きます。
配布での端末利用者の作業が発生しないため、また利用者のAppleIDに管理も発生しないので、もっとも効率的です。
ライセンスの回収と再配布
VPPは、ライセンスを回収し、別のモバイル端末に付与し直すことができる点も特徴の一つです。
ソフトウェアも組織にとって大事な資産です。VPPはソフトウェア資産管理としても活用できます。
例えば、未使用の端末に有償アプリが残ったまま、それに気づかずに追加購入してしまった。異動や退職などの環境の変化でも端末をわざわざ回収し、個々に再設定をしなければいけない。など、これらの無駄なコストがかかりません。
VPPでアプリを管理することで、利用者の変更や端末の入れ替えが必要な場面でライセンスを回収し再配布できるので持っているソフトウェア資産を有効に、且つ柔軟に管理することができます。
【例】アプリ管理で無駄をなくす
企業では入社や退職、異動により、人の増減や従来の業務とは異なる業務をする機会などの変化があります。
これらの人の変化に合わせ、会社から支給される端末や、その端末内のアプリもまた利用者が変わります。
入社：端末やアプリの付与が必要
退職：端末やアプリの回収
異動：新たな業務に必要なアプリの付与
このように新たに端末やアプリを必要とする者と、不要なので回収が必要な者がいます。
都度、端末やアプリを購入すれば問題はありませんが、コストになりますし、また使われない端末やアプリは無駄となってしまいます。
このような無駄をなくすために、MDMとVPPを使い、不要な者から端末やアプリを回収し、必要とする者に再配布することで、足りない分だけ買い足すなど、端末とアプリをうまく資産管理することが可能です。
アプリはサイレントインストール
先の「ライセンスを割り当てる」の項目でもあった「 管理配布（デバイスベース） 」により、アプリのインストールは利用者による操作不要で行われます。
「 アプリをインストールしますか？ 」といったダイアログも表示されず、気づけば端末内にアプリが入っているというイメージです。
VPPとMobiConnectでアプリ管理をもっと効率的に
先の「 ライセンスを端末に配布する 」の項目で触れましたが、VPPはMobiConnectと組み合わせることで、よりアプリの管理が効率化されます。
アプリの自動管理
VPPによるアプリの配布は「 ライセンスを付与する 」「 アプリを配信する 」という２ステップがあります。またアプリはバージョンアップなどのアップデートが発生し、都度発生した時点で再配布など作業を行います。
MobiConnectを使うことで、これらの作業を「 自動化 」できます。
ライセンスの自動割り当て
MobiConnectの管理画面上で、モバイル端末を管理するグループにあらかじめ「 自動割当 」の設定をしておくことで、アプリ配信の際にライセンスを自動で付与します。
これにより、VPPでは２ステップあった工程が１ステップとなり事前に「 ライセンス付与 」する工程が省略されます。
アプリの自動アップデート
MobiConnectは常にApp Storeを監視し、App Store上でアプリのアップデート版がリリースされたタイミングで、自動的に各モバイル端末内のアプリを最新バージョンにアップデートします。
これにより、定期的に管理者がアップデートを確認し、再配布する手間がなくなります。
これらの「 ライセンスの自動割当て 」と「 アプリの自動アップデート 」、VPPを組み合わせることでアプリ管理の工程を劇的に効率化します。
ライセンス自動割当およびアプリ自動アップデートを利用した場合の
アプリ管理プロセスの効率化イメージ
VPPを利用するには
VPPを使うには、まずAppleでの申請手続きが必要になります。
VPPの（初期）手続きの流れ
1. Appleへの登録手続き
VPP（アカウント）の利用には事前にAppleに登録する手続きが必要となります。
登録は「 Apple Business Manager（ABM）もしくは Apple School Manager（ASM）の登録 * 」と「 VPPへの登録 」を行います。
登録に必要な情報、また細かな設定手順は下記をご参考にしてください。
ABMの場合：https://help.apple.com/businessmanager/#/tes40577306d
ASMの場合：https://help.apple.com/schoolmanager/#/apd402206497
＊ ビジネスの方はABM、教育機関の方はASMが対象となります。
2. MDMサーバの追加
「1.」で登録したABMもしくはASMの管理画面上からご利用のMDMサービスを設定します。ここではABMやASMの管理画面の他、ご利用中のMDMサービス上での作業も発生します。
細かな設定手順は下記をご参考にしてください。
ABMの場合：https://help.apple.com/businessmanager/#/asm1c1be359d
ASMの場合：https://help.apple.com/schoolmanager/#/asm1c1be359d
3. VPP Storeからアプリの購入
AppleのWEBサイト、Volume Purchase Programへサインインし、アプリの購入をします。
細かな設定手順は下記をご参考にしてください。
ABMの場合：https://help.apple.com/businessmanager/#/apde19b23f7f
ASMの場合：https://help.apple.com/schoolmanager/#/apde19b23f7f
まとめ
VPPによるアプリ管理は、アプリ取得に必要なIDの事前準備から運用の場面の効率化に大きく貢献するプログラムと思います。
アプリの扱いに関しては導入する組織によって様々な方針があると思いますが、「 利用者ごとの自由なインストールは控えたいからVPPで配布する 」、「 有償アプリは企業から配布し、無償アプリは個人の自由に任せている 」など、VPPとMobiConnectを活用することで組織に合わせた柔軟な管理を実現できます。
モバイル端末を新規で導入する方や、今までのアプリの運用を見直したいなど、一度VPPによる運用をご検討してみてはいかがでしょうか。
VPPを活用したアプリ管理の効率化を弊社もサポートさせていただきます。
