活用のヒントHint

2018.07.01コラム

MDM「MobiConnect for Education」でつくる、制限や管理で終わらない主体的なタブレット活用

MDM(エムディエム)?本当に必要?制限するものでしょ?

新学習指導要領では情報活用能力の育成が重視されることから、ICT環境の整備に着手する教育機関が増えています。しかし、いざ現場で使うとなるとタブレットの管理やトラブルなど心配ごとがたくさんあります。

MDM(Mobile Device Management)は、そうした現場の不安を取り除き、効率的な運用と安心・安全な環境を提供するモバイルデバイスの管理システムです。なかでもインヴェンティット株式会社の「MobiConnect for Education」は教育機関に手厚いサポート体制を築いており、国内の教育分野における導入実績は1000校を突破しトップを誇っています。

一方で、教育関係者の間ではMDMの話題になると「MDMって本当に必要なの?」「タブレットの活用を制限するためにMDMを導入したい」といった話がよく聞かれます。もちろん、このような疑問や要望に対してMDMは安心・安全な環境を築くために有効だといえますが、それだけの利用に終わってはMDMのメリットを最大限に活かせているとはいえません。

「MobiConnect for Education」では、タブレットの効率的で安全な運用もさることながら、新学習指導要領がめざす主体的な学習をサポートします。管理者、先生、児童生徒、保護者の立場でどのような学習環境が実現できるかを紹介しましょう。

1000校以上の導入で培ったノウハウと情報量で、「効率的」で「安心・安全」な運用を実現

教育委員会・ICT担当など管理者にとっての「MobiConnect for Education」
MDMがあると移動や手動の人的コストが軽減!

「MDMって本当に必要なの?」、このような疑問を抱えているICT担当の方は多くいることでしょう。ICT環境の整備予算は限られており、MDMに予算をかけるべきかどうか、悩ましいところです。

MDMが必要な理由は2つあります。ひとつは「効率的な準備・運用」を実現するためです。例えば、MDMがあればセキュリティ設定(校内のWi-Fiに接続するための設定など)やアプリ配信、PDFで作成された自作教材の配信などが、遠隔操作で一斉に行うことが可能です。この機能は、導入前のキッティングや、タブレット配布後に追加で行うアプリインストールやOSのアップデートの際にも有効で、MDMを導入する最大のメリットだといえます。もしMDMがない場合は、これらの作業を手作業で行わなければならず、その都度、児童生徒から端末を回収し、一台ずつ人海戦術で端末のセットアップをしなければなりません。

もうひとつの理由は、「安心・安全な環境」を提供できることです。例えば、児童生徒がタブレットを紛失・盗難したとき、MDMがあればロック機能をかけて個人情報の流出を防ぐことができます。ほかにも有害サイトへのアクセス防止や、学習に不適切なアプリの機能制限など、タブレットを学習ツールとしてふさわしい設定し、安全・安心な環境を提供することができます。

MobiConnect for Educationでは、このような基本的なMDMの機能はもちろん、サポート体制を充実させています。なかでも、導入直後は学校現場も初めての試みであるため、設定変更やトラブルなどが頻繁に発生しますが、MobiConnect for Educationは国内導入実績No1で培ったノウハウと情報量で、教育機関がめざすゴールに寄り添いながら適切なサポートを提供します。

株式会社情報通信総合研究所 特別研究員 平井 聡一郎 様

先生のトライ&エラーを増やし、児童生徒が“失敗できる環境”で気づきを与える見守り役にもなる

先生にとっての「MobiConnect for Education」
先生や生徒・児童のトライ&エラーが増える

先生がタブレットを活用すると、授業でできることが増えます。“ネット上の生教材を活用したい”“新しい学習アプリを使ってみたい”“子供たちが見つけてきたアプリを使わせてあげたい”など、新しい試みの連続です。

MobiConnect for Educationでは、タブレットの稼働率を上げるためにも先生がトライ&エラーできる環境は大切だと考えています。そこで「mobiApps」という機能を設け、教育で必要なAppStoreアプリを一元管理し、いつでも遠隔操作で児童生徒の端末に配信できるようにしました。これにより、“明日授業で〇〇を使いたい”という時でも、端末を回収したり、生徒が授業冒頭でインストールする手間もなく、端末に配布することが可能です。もしMDMがなければ、長期休暇の際に端末を回収して、1台ずつアプリをインストールするような流れになりますが、それだと先生が授業でトライ&エラーできる回数も減ってしまいます。

一方で、児童生徒がタブレットを使うことについて、授業に関係のないことをするのではと心配される先生も多いでしょう。だからといってMDMでガチガチに規制するのも適切だとはいえません。特に新学習指導要領においては情報活用能力の育成が重視されており、学校現場ではタブレットをどのように使うのが望ましいのか、児童生徒の判断力や自律心を養うことが求められているからです。

そこで重要になるのは、教師が見守り役になりながら、児童生徒が“失敗できる環境”でタブレットを使えることです。例えば、授業中に動画サイトにアクセスすることは不適切ですが、MDMで規制するのではなく、学校でルールを設けて、それを守る大切さや判断力を育む指導へつなげるという具合です。そのためには、児童生徒の発達段階や特性に合わせて規制を設けることが重要ですが、MobiConnect for Educationでは、セキュリティポリシーを細かく設定できるようにしました。これにより、高学年になるにつれて自由度を高めたり、またルール違反をした児童生徒の通知をメールで受けたりと、先生の見守りに役立つ機能を備えています。

立命館守山中学校・高等学校 総務メディア教育部 主任 教諭 伊藤 久泰 様

学校でアプリリストを作成して、児童生徒が自由にインストールできる環境を実現

生徒にとっての「MobiConnect for Education」
先生・生徒でつくる専用のアプリカタログ

タブレットの活用が進むと、児童生徒の方から「〇〇を使いたい」「〜〜をやってみたい」という要望が増えます。特に多いのが、「部活動で使いたいアプリがある」「文化祭のときに○○アプリを使いたい」といったアプリに関する要望です。英単語などの学習アプリや映像編集、作業効率化アプリなど、昨今は多様な種類が出ており、子供たちは普段からアプリを探すことや、使うことに慣れています。学校で一律に決めたアプリを使うのもひとつの手段ですが、学校のタブレットに対して「もっと活用できる」と芽生えた前向きな気持ちを大切にしたいものです。

MobiConnect for Educationでは、このような児童生徒の主体的な行為は、学校現場で実現してこそ、よりよいタブレット活用につながると考え、「mobiAppsオンデマンド」という機能を設けました。同機能では、管理者が選んだアプリ一覧の中から、児童生徒が自分で必要なものを選び、自分の端末に追加することが可能です。当然、AppStoreを制限していても、アプリのインストールが可能で、管理者が許容する範囲で児童生徒による自由なアプリの追加を実現できます。

同志社中学校 EdTech Promotions Manager 反田 任 様

自宅のWi-Fiはフィルタリングなし。児童生徒が一人で使っても安心・安全な環境を提供

保護者にとっての「MobiConnect for Education」
児童生徒が一人で使っても安心・安全な環境を提供

学校にタブレットが導入されると、宿題の配布や提出、動画教材を活用した予習・復習、先生からの連絡など、自宅でも学習に活用する機会が増えます。しかし、自宅のWi-Fiにフィルタリングを設けている家庭は少なく、多くの保護者は「家で使わせて大丈夫なの?」と心配されます。

このような保護者の不安に対して、MobiConnect for Educationではプロファイルやフィルタリングを設定することで、家庭や通学途中、部活動の遠征先など、学校以外のネットワークに接続しても、学校と同じ環境でタブレットを使用できます。また、たとえ端末を初期化しても、プロファイルの設定は有効であるため、学校のMDM監視下から外れることはありません。

MobiConnect for Educationのプロファイルでは、児童生徒が家庭でも安心して使えるように、パスワードポリシーや端末の機能制限、セキュリティポリシーなどを細かく設定することができます。例えば、保護者が心配するネットへのアクセスについても、URLでホワイトリストとブラックリストを指定できるので安全です。児童生徒の発達段階に合わせて細かくプロファイルを設定をすることで、情報モラルの育成にもつながる学習環境を築くことができます。

聖徳学園中学・高等学校 教育ビッグデータエバンジェリスト 情報システムセンター長 ICT支援員 横濱 友一 様

以上のように、教育現場ではそれぞれの立場によって、抱える不安や心配、やりたいことが異なります。MobiConnect for Educationでは、すべての方にとってより良いタブレット活用を実現するために、今後も現場の声に耳を傾けながらシステムとサポートの向上をめざしていきます。

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