2015.05.25

MDM用語・機能

MDMとは?デバイス管理を安全・効率的に行う方法

タブレットやスマートフォンなどのモバイル端末(デバイス)は、プライベートの利用のみならず、企業や教育現場などでも、幅広く利用されるようになってきています。

こうしたモバイル端末の利活用が進められていく中、実際の現場ではデバイスの運用・管理に関する問題を抱えているのが現状ではないでしょうか。「大量のモバイル端末の管理をどうすればいいのかわからない」「作業をもっと効率的に行いたい」と悩んでいる企業や教育現場なども多いのではないかと思います。
このような課題を解決できるのが、今注目されているMDM(モバイルデバイス管理、以下MDMと呼ばれるものです。

そこで今回は、MDMには、どのような機能があり、どう便利になるのか解説するとともに、実際にMDM製品を選ぶ際のポイントや活用シーンなどについてもご紹介していきます。政府の掲げる「働き方改革」実現の一手としてのテレワークの推進や、ICT教育の広まりなどを踏まえ、もっと効率的にデバイスを管理、運用していきたいとお考えの方は必見です!

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MDMとは?

MDM(Mobile Device Management:モバイルデバイス管理)とは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末(デバイス)を、一元的に管理・運用することに加え、企業のセキュリティを維持・強化するためのソフトウェアのことです。企業がモバイル端末を用いた業務を行うにあたり、今や必須ツールと言われています。

MDMは、さまざまな機能が搭載されており、遠隔地からの端末ロック・初期化、紛失時の第三者による不正利用対策、アプリや顧客情報の配布・更新、デバイスの機能制限など、企業の用途や目的に応じて利用することができます。

企業にMDMを導入することで、デバイスを管理する情報システム担当者や、IT管理者、総務などの担当者の手間が軽減できます。加えて、業務の安全性を向上できるスマートデバイス運用のサービスであることからも、現在数多くの企業で活用されています。

また近年では、デジタル庁が推進する教育のデジタル化施策「GIGAスクール構想」に向け、教育現場においてもタブレット利用が急速に広まっていることから、MDMは、多くの学校でも導入されるようになってきています。

MDM(モバイルデバイス管理)でできること・機能

企業がMDMを導入してできることは多岐にわたりますが、大きく区分すると以下の3つが可能となります。

・保有するモバイル端末の一括管理
・情報漏えいといったセキュリティ対策
・不正利用の防止

では、具体的にMDMにはどのような機能が搭載されており、どういったことができるのか詳しくみていきましょう。

保有するモバイル端末の一括管理

MDMは、従業員が使用する複数のモバイル端末の管理や設定を一括で行えます。

これまでは、タブレットやスマートフォンなどの端末設定や変更、アプリのアップデートなどがある度に、各端末の作業を行う必要があり、大幅な時間・工数がかかっていました。
しかし、MDMを導入することで、これらの大量の端末をまとめてスピーディに処理することができ、管理担当者の手間を軽減することができます。

また「グループ別ポリシー設定」を活用すると、個人・役職・部門ごとなど組織に合わせた階層的なグループを作成し、管理することもできます。

情報漏えいといったセキュリティ対策

MDMでは、情報漏えいに対する対策も実現可能です。万が一、モバイル端末を紛失した場合や、盗難されてしまった場合の情報漏えい対策としてもMDMは有効です。リモートロックにより、遠隔操作で端末内の情報をロックしたり、削除することができます。

また、MDM製品の中には、GPSでモバイル端末の位置情報を確認して、管理者がリモートロックをかけると同時に、モバイル端末に対し対応を促すようなメッセージをを表示させることもできます。そのため、端末が紛失した場合も、早期に発見できる可能性を高めることができます。

不正利用の防止

MDMの機能には、デバイス一括管理機能のほか、端末の制限機能なども搭載しているため、不正利用をはじめとするセキュリティ対策にも効果的です。

たとえば、MDMで管理している端末以外のデバイスから社内ネットワークに接続することを防ぎ、不正ログを検出することができます。
また、Wi-Fiのほか、カメラやSDカードなどの外部ストレージ権限を制限することで、モバイルデバイスの情報漏えいやプライベートでの不正利用などを防ぐことも可能となります。

さらに、こうしたデバイス一括管理機能を活用して、サーバーへのアクセスやシステムへのログインなどのログを確認することで、従業員の利用状況を把握することもできます。
これにより、万が一セキュリティポリシーに違反することがあった場合には、従業員に注意を促し、セキュリティリスクを未然に回避できるのもMDMの大きな特徴です。

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MDM(モバイルデバイス管理)のメリット

では具体的に、企業や教育現場にMDMを導入することで、どのようなメリットがあるのでしょうか?実際にMDMを導入するメリットは、大きく分けて2つあります。

デバイス管理の効率化

MDMを導入するメリットとしてまず挙げられるのは、デバイス管理の効率化です。

MDMでは、デバイスの一元管理が可能となるため、アプリの一斉配信やOSアップデートといった作業も1台ずつ行う必要がありません。保有するデバイスの数が多ければ多いほど、この効率化の恩恵を受けることができるでしょう。

また、アプリの利用制限などもMDMで行えるため、企業や教育現場で必要なアプリだけを使用させるといったことも可能になります。

セキュリティ対策を強固にできる

近年において、ノートパソコンや社用携帯を従業員に貸与し、自宅などでテレワークに従事してもらうといったケースは増えてきていると思います。テレワークの利用でなくても、従業員が外出時に社用携帯を利用するといったことは、ごく一般的なことだと言えるでしょう。

このように、会社以外でデバイスを活用する機会が増えている中で、もっとも懸念すべきはセキュリティ対策です。

MDMを導入することで、前述のようにモバイル端末の紛失時にも遠隔ロックなどで情報漏えいを防ぐことができます。また、VPN設定も可能なので、遠隔であってもセキュリティ面で安心できるネットワーク環境で業務に専念することができます。つまり、MDMを未導入である場合と比較して、より強固なセキュリティ対策を講じることができますので、企業側からすれば安心・安全なモバイルデバイス運用を実現できるのがMDMであると言えるでしょう。

そのほか、不正アクセス対策についても気になる方は、以下の記事も併せてチェックしてみるといいでしょう。

≫不正アクセス対策、中小企業はどうする?4つの対策法を紹介

MDM(モバイルデバイス管理)のデメリット

つづいては、MDMを導入するデメリットについてもご紹介します。

コストがかかる

当然ではありますが、企業や教育現場がMDMを導入するにあたり、コストは発生します。利用するモバイル端末の台数に応じた費用が発生する点は、考慮しなければなりません。
しかしながら、MDMを導入有無に関わらず、企業のセキュリティ対策は必須です。MDMなしで担当者がデバイスを1台ずつチェックする場合を考えれば、たとえコストがかかったとしても、費用対効果の面からMDMを導入しおくほうが得策だと言えます。

BYODを誘発する可能性も

MDMでは、セキュリティ対策や端末への制限をかけることが可能です。そのため、アプリの利用を制限したい場合にも、MDMを使用することでカンタンに行えます。

しかし、あまりに制限をかけすぎたり、使用したいアプリの許諾に時間がかかるなどすると、利便性の低下から、従業員が私用の端末を利用するBYOD※を勝手に行う可能性があります。
BYODが許可なく行われると、私用端末からの情報漏えいにも繋がる恐れもあり、セキュリティ対策が十分に行われません。

セキュリティを強化することは重要ですが、従業員にとっての利便性を考慮した上で制限を設けておく必要があると言えます。MDMの導入を行う際は、こうしたMDMの運用ポリシーもしっかりと検討した上で、進めるようにしましょう。

※BYOD=Bring Your Own Device。個人が所有しているデバイスを業務で利用すること。

BYODについて、詳しく知りたい方は、以下の記事もおススメです。

≫BYODをわかりやすく解説!メリット・デメリットや注意点をチェック!

MDMを導入する際、製品を選ぶときのポイント

テレワークを実施している企業では、モバイル端末を一括管理できるMDMの存在は、セキュリティの観点やIT資産管理の負荷を軽減するという点においても、非常に有効な手法と言えます。

それでは、MDMの導入を検討している企業は、どのような点を踏まえて、MDM製品を選ぶといいのでしょうか。おもに3つのポイントをご紹介します。

MDMの利用用途を明確にする

多くのMDM製品の機能には、情報漏えい対策としてモバイル端末のデータを消去したり、遠隔でパスワードロックをかける機能などは標準装備されていることがほとんどです。

加えて、不正利用の防止やアプリの利用制限ができる機能を搭載したMDM製品などもあります。そのため、MDMの導入を検討する企業は、事前に用途やアプリの利用範囲などを明確にしておくことで、どの製品を選ぶべきか自ずと見えてくるでしょう。

また、モバイル端末の用途によっても、セキュリティレベルは変わります。とくに、企業内で複数のシステムとの連携する情報を、営業マンが社外で持ち歩くケースなどは、モバイル端末管理機能までのセキュリティレベルが要求されることになります。

このように、利用用途を明確にして自社に合った製品を選択することが、MDM導入において失敗しないポイントの一つといえます。

MDMのサービス形態をチェック

MDMのサービス形態をチェックすることも選ぶときの大事なポイントです。MDMのサービス形態は大きく「オンプレミス型」と「クラウド(SaaS)型」の2つに区分されます。

「オンプレミス型」は、社内のサーバー上で、MDMサービスを運用することで、情報システム部門やIT管理者が管理しやすいというメリットがあります。しかしながら、高額な初期導入コストがかかることに加え、社内でアップデートを定期的に実施しなければいけないため、運用コストもかかるといったデメリットも存在します。

一方「クラウド(SaaS)型」であれば、手軽に導入することができ、アップデートなどの作業はベンダーが行ってくれるため、高額な運用コストがかからずにMDMを利用することが可能となります。

企業にMDMを導入する際は、どちらのサービス形態が合うのか、事前に確認しておくようにしましょう。

複数のデバイスやOSに対応しているか

MDMを導入する際は、対応するデバイス・OSも選定において重要なポイントとなります。これまでは、iOS・Androidのどちらかに対応する製品が多いことが特徴としてありましたが、近年では、これらに加えて、Windowsやmac OSなど複数のOSを利用する企業も増えてきています。

自社で利用しているOSやデバイスが複数存在するといったことは、珍しい例ではありません。たとえば、社用PCはWindowsで、社用携帯はiPhoneを使っているといったパターンは、よく見られるのではないでしょうか。こうした状況を考慮して、社内で利用しているOSやメーカーのデバイスに対応しているMDM製品かどうかをチェックすることもポイントです。

MDM(モバイルデバイス管理)が使われるシーン

MDMのメリット、デメリットや導入時にチェックしたいポイントについては理解いただけたかと思います。では実際に、どのようなシーンでMDMが利用されているのかを見ていきましょう。

学校・教育現場のタブレット活用に!

教育現場でのタブレット活用は日々進んでおり、とくに「GIGAスクール構想」により、生徒・児童1人1台端末の環境下での教育活動が行われるようになりました。
学校の規模にもよりますが、生徒・児童だけでなく教職員の方のタブレット端末を用いた授業が行われるとなると、その端末数は100台を優に超えるものと想像できます。こうした大規模な数のタブレット端末の管理にこそ、MDMが活躍します。

教育現場では、生徒・児童に向けて制限を設けたタブレット端末の運用が必要となってきます。学年ごとにポリシーを設けて、学年が上がるごとに制限を緩和していくといった運用を行っているところもあり、MDMを活用することで効率的なICT教育が実現できているという声が挙げられています。

「教師や管理者の負担を軽減し、安全で便利に学習利用できる環境を整える」。 教育現場での効率的で効果的なタブレット運用・管理を行うために、MDMは欠かせないものになるでしょう。

【学校・教育現場でのMDM活用の例】

  • 遠隔でのアプリ一括インストールや、年次イベントごとに発生するタブレットの設定変更を実施
  • 管理者の権限設定をグループごとに設け、細やかな管理分担体制に
  • 子どもたちの利用時間に合わせたポリシー設定を行い、授業後の調べ学習を推進
  • 端末にインストールされているアプリを監視して、有害な情報へのアクセスや学習効率の低下を防ぐ

企業のテレワークやデバイス管理に!

近年にかけて急速にテレワークが広まる中、自宅就業においてもセキュリティ面で安心できるMDMを導入する企業が増えています。現在、MDMを活用している企業は、50台以下のデバイス数の企業もあれば、1000台を越えるようなデバイスを持つ企業もあり、コストパフォーマンスを求められる企業での利用だからこそ、効率的なデバイス管理を実現できるMDMが活躍しているのだとも言えるでしょう。

【企業でのMDM活用の例】

  • モバイル端末を紛失した際には『遠隔ロック機能』を使い、情報漏えいを防ぐ
  • 業務アプリをまとめてVPN適用し、企業側が把握していない端末・クラウドサービスの利用を防ぐシャドーIT対策を行う
  • OSアップデートなどを一括で行い、デバイスをつねに最新の状態に保つ

≫学校や企業でのMDM導入事例はこちらをチェック!
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mobiconnect(モビコネクト)とは?

「mobiconnect(モビコネクト)」とは、教育現場・企業の両方で活用されているクラウド型のMDM(モバイルデバイス管理)です!教育分野に特化した「mobiconnect for education」と、企業向けに特化した「mobiconnect for business」の2種類のMDMを提供しています。とくに教育分野ではシェア1位の実績を誇り、多くの企業・教育現場でご利用いただいています。

mobiconnect(モビコネクト)は、国産MDMとしてサポート体制も万全で、導入時もデバイス運用のノウハウに長けた営業マンが、お客様へのヒアリングをもとに、最適な運用プランをご提案いたします。

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まとめ

今回は、MDM(モバイルデバイス管理)の機能やメリット・デメリット、MDM製品を選ぶ際のポイント、活用シーンなどについても詳しく解説してきました。

国内においても今後ますますデジタル化が進む中、デバイス管理はこれからも企業、組織において欠かさないタスクのひとつと言えます。

企業や教育現場などで、すでにモバイル端末を活用しており、運用・管理についてお困りの方や、これから本格的にデバイス管理を始めることを検討している方は、ぜひこの機会にMDMを導入することで、効率的な運用を実現していきましょう。