「学びのNEXT STAGE」を支える、安心安全なタブレット管理

同志社中学校(京都市左京区)は、新しい学びを取り入れた学習環境づくりに積極的な学校だ。欧米の学校で一般的な「教科センター方式(※)」を導入したり、校舎全体のデザインも教科ごとのゾーンに分けて、各教科に専用の共有空間「メディアスペース」を設けるなど、学校全体が学びの場としてデザインされている。同志社中学校では、このような学びの場にICTを融合することで、生徒の知的好奇心や探究心をさらに活性化し、より主体的に学べる学習環境の構築を目指す。2014年度、新中学1年生293名に対してWi-FiモデルのiPad miniの導入を実施し、同志社中学校の一人1台環境が始まった。

そのためiPad mini導入初年度は、OSのバージョンアップなどの設定作業についてはタブレットを一斉に同期できるマルチポートのUSBハブを使い、Apple Configuratorを利用して行なった。しかし、この方法では当然、生徒から一時的に端末を回収する必要があり時間がかかる。同志社中学校も全ての端末の作業を終えるまでに5～6日を費やした。

反田教諭は、「次年度からは新中学生に対して毎年約300台ずつiPad miniを導入し、最終的には中学校全体で約900台の端末管理ができる体制を築く必要がありました。それを考慮すると、遠隔操作が可能なMDM導入は必須だという考えになり、約3か月のテスト導入を経て2015年4月に本格的な運用を開始しました」と語る。同校のiPadに関連するシステムの管理・保守を委託をされている神戸氏も「生徒の端末を集める手間なく、リモート操作で端末の管理ができるだけでもMDM導入の価値があると考えています」と語る。

最低限の管理として役に立ったのが、MobiConnectの「プロファイル削除防止」という特長。通常、プロファイルは端末のユーザーであれば削除できてしまうが、MobiConnectでは独自の技術で削除を防止し、MDM管理下からの離脱を防ぐ。プロファイルを削除すると、遠隔での制御やパスワードポリシー、デバイス制限の設定も解除されるなどリスクが伴う。

反田教諭は、「生徒によるプロファイルの削除を不可にしたのは、生徒の端末がMDMの管理下から外れて、学校が把握できない状況になるのを防ぐためです。また、一般的にプロファイルはPC上で作成し、MDMを通じて各端末に配信するパターンが多いようですが、MobiConnectの場合は、制御するプロファイルをシステム管理のページで手軽に操作できるので使いやすさを感じました」と話す。

一般的に、中学生でIT製品に関するトラブルが多いのは「端末の紛失」と「パスワードの管理」だろう。同志社中学校も同様、生徒からの問い合わせで一番多いのは、iPad miniの紛失に関するものだという。実際には、学校のロッカーや自宅の部屋に置き忘れたままという些細なケースが多く、結果的にiPad miniは見つかっているが、それでも紛失に関する問い合わせは日常的に発生している。

同志社中学校の場合は、Wi-FiモデルのiPad miniであるため、MobiConnectを頼りに紛失した端末を探すことが多いと反田教諭は説明する。「セルラーモデルのように最後に電波を発した地点で紛失場所を突き止めるようなことは、Wi-Fiモデルでは現状では不可能です。しかし、MobiConnectの監視情報に関する履歴と無線LANのアクセスログを見れば、ある程度さかのぼって位置情報を把握することができるので、そこから紛失場所の見当をつけて探してもらっています」(反田教諭)

反田教諭はMobiConnectについて、「担当者が学校へ何度も訪問し教育現場のニーズに耳を傾けてくれたり、カスタマサービスの体制も整っていたことが好印象でした」と語る。そもそも同志社中学校では、MDMの採用について日本語化されているものを必須条件にしていたが、MobiConnectには教育版があったことも魅力であったというのだ。神戸氏は「海外のものをローカライズしたサービスは問い合わせが本国へ行き、対応が遅くなる場合があります。MobiConnectの場合は、我々ユーザーが質問できる開発部隊が国内にいることが大きいと感じています」と語る。

ICTの活用コンセプトに「学びのNEXT STAGE」を掲げる同志社中学校。新しい学びへの挑戦はMobiConnectが支えている。