生徒や教員のやりたいことを叶えるICT環境 70種類以上ものアプリを活用する多様な学び

同志社中学校（京都市左京区）は、「自主・自立・自治」を建学の精神に掲げる歴史ある伝統校。ICT教育に早くから取り組み、2014年にiPad miniによる1人1台端末の活用をスタートし、生徒の知的好奇心や創造性を刺激するツールとして学びに生かしてきました。現在は約950台のiPadが稼働し、授業や学校生活のあらゆる場面でICTを活用しています。

教員も生徒も使い方が多様に。mobiAppsオンデマンドで多様な学習環境を実現

同志社中学校 図書・メディアセンター長の反田任教諭は、同校におけるICT活用を振り返り、「今では校内の活用も進み、授業や学校生活においてiPadが当たり前のツールとして定着しました。生徒の学び方も変わってきたことを実感します」と語っています。

授業では、多くの教員が課題の配信や提出、意見の集約や比較、プレゼンテーション発表などでICTを活用。また生徒たちも部活動や学校行事などで情報共有や作業を効率的に進めるツールとしてICTを使っています。教員も、生徒も、それぞれの目的や教育活動に合わせてICTを使うことが定着しているようです。

そんな同志社中学校のICT環境の特長的なことは、多数のICTツールやサービスを使っていることです。たとえば、クラウドベースの学習プラットフォームは「Microsoft 365 Education」と「Google Workspace for Education」の両方が使えるほか、Appleの授業支援システム「スクールワーク」や「クラスルーム」も整備。またオンプレミスの学習ポータルサイト「e-CAMPUS」を構築し、教員と生徒はWebブラウザ経由ですべての学習コンテンツにアクセスできるようになっています。さらには、よりクリエイティブな活動ができるようにと「Adobe Creative Cloud」も導入。現在は、授業や家庭学習などで使えるアプリを70種類以上もそろえているといいます。

同志社中学校では、こうしたアプリの管理に「ｍobiAppsオンデマンド」を活用。学年ごとに使うアプリを分けて管理し、生徒は必要に応じてアプリの追加・削除を自分で行います。「ｍobiAppsオンデマンドにアプリを置いておけば生徒がインストールをするので、教員の負担は減りました。これだけiPadの活用が広がると生徒の使い方も多様になり、それぞれに必要なアプリも異なるため、mobiAppsオンデマンドはとても助かっています」（反田教諭）

ｍobiAppsオンデマンド

同志社中学校が使用しているアプリ一覧
>> 資料ダウンロードの「導入事例集（Education）」内に記載されています。

ICT活用でアウトプットを多様に、生徒の意欲を刺激できる場をつくる

同志社中学校ではICTでどのような学びが実践されているのでしょうか。

反田教諭が担当する中学1年「英語C」の授業ではiPadをフル活用しています。まず、基礎学習においては海外のデジタル教科書を使って知識習得から発展問題まで、個別学習で進められる環境を用意。リスニングやスピーキングにも自分のペースで進められるオンライン英会話などのICT教材を使い、学習を効率的に進めています。一方で発展的なアクティビティも多く取り入れ、Clipsで動画を作ったり、Keynoteでプレゼンテーションを行ったりする学習も実施。こうした学習についてはAppleが無償で提供する「スクールワーク」を活用して、課題を配信し、生徒の進捗状況を確認しているといいます。

スクールワークで生徒の課題や学習の進捗を確認

「スクールワークの教員管理画面で、生徒の課題の進捗を把握し、個別の声かけや授業でポイントを絞って説明したりするのに役立てています。振り返りフォーム機能を使うと、あらかじめ設定した項目をもとに生徒の評価も行うことができるのでとても便利です。今後は学習分析にも活用できると考えています」と反田教諭は語っています。

反田教諭が英語の授業で使用するアプリ。生徒にはスクールワーク経由で「授業の進め方」の説明資料を配布している

また反田教諭は、探究学習にも取り組んでいます。一例として、海洋プラスチック問題について考えるグループプロジェクトでは、英語の文献を読み、ごみの削減方法について英語でアウトプットする学習に取り組みました。生徒たちはオンラインで専門家とつながったり、Microsoft Teamsで情報共有をしたりと、ここでもICTは大活躍。反田教諭は、「英語の得意な生徒が文献を翻訳したり、プレゼンテーションのスライドを担当する生徒がいたりとグループ内に自然に支え合いながら学び合う姿が印象的でした。グループの進捗状況をICTで共有できるので、授業以外の時間にも学習を進める主体的な姿も見られました」とICTを活用する効果を語っています。

Teamsで生徒がアイデアや意見を共有

一方で、ICTを積極的に活用しつつも、学びの根幹は生徒たちのマインドや原動力を刺激できるような授業デザインを重視していると反田教諭。たとえば、オンライン英会話では生徒が講師の質問に上手く答えられない経験をしたり、プレゼンテーションを企業の担当者に披露してフィードバックをもらったりする経験は、「もっと英語が話せるようになりたい」「もっと発表がうまくなりたい」と生徒の学ぶ意欲を刺激し、中学生でも社会に通用するかどうかを実感するといいます。反田教諭はこれからの教員の役割は、生徒が実感できる学びの場をつくることといいます。「ICT活用が当たり前になるなかで、いちばん避けたいのは授業がパターン化してしまうことです。学び方が変わっても、学びの本質は変わりません。ICTを使って学ぶ中で、それが実社会でどう役立つのか。改めて授業デザインを再定義する必要性を感じています」と語っています。

デバイスを活用したオンライン英会話の様子

中学生の情報リテラシーに配慮。安心・安全に使える環境があってこそのICT活用

このように、さまざまなICTツールを活用しながらiPadによる多様な学びを実現している同志社中学校。とはいえ、ICT活用がいくら進んでいても、iPadを活用するのは情報モラルや情報リテラシーが発達段階にある中学生であり、学校としては安心・安全に使える環境を築くことが重要です。そこで、同志社中学校では2014年のiPad導入当初からmobiconnectを採用。本来であれば、生徒が自分で判断して、iPadを活用できることが望ましいとしつつも、有害サイトなどから生徒を守るために最低限の制限は必要だと考え、mobiconnectで管理しています。

反田教諭は、MDMで厳しい制限を設けて、生徒のiPad活用を管理するつもりはないといいます。「MDMがあってよかったことは、パスコードロックの解除でしょうか。中学1年生くらいだと、iPadをいろいろ触ってしまってロックされてしまうことがよく起こりますからね。また卒業時にiPadをリモートで初期化できるのも非常に役に立っています」と同教諭。同志社中学校では、mobiconnectで安心・安全な環境を築きつつも、生徒の情報活用能力の育成にも力を入れており、独自のガイドブックを作成したりもしています。

これからの教育について反田教諭は、「生徒がもっと主体的に学べるような授業に変えていくためにも、教員のファシリテーション力や生徒に対して問いかける力が求められます」と語っています。どれだけICT環境を整備しても、生徒にモチベーションを与え続けるのは教師の役目。そのひとつの手段としてICTをさらに活用していきたいというのです。同志社中学校では今後もmobiconnectで構築した学習環境をベースに、生徒だけでなく教員の創造性が喚起されるような学びをつくっていきたい考えです。

反田先生と、当社カスターマーサクセス担当

（ 取材日：2023年5月 ）

以下は「2015年12月」に事例取材した際の内容です。
タイトル：「 学びのNEXT STAGE」を支える、安心安全なタブレット管理 」

• 生徒の端末を集めるのは困難。900台の端末を遠隔操作で管理する体制を構築
• ITリテラシーが発達段階の“中学生”によるiPad活用であることを重視
• アプリの管理や日常の些細なトラブル回避にMobiConnectが活躍
• 国産MDMでカスタマサービスの対応にも満足

同志社中学校では、2014年度から生徒がより主体的に学べる学習環境を目指してiPad miniの一人1台環境をスタートした。「学びのNEXT STAGE」をICT活用のコンセプトに掲げる同志社中学校では、知的好奇心・探究心を活性化する思考ツールとしてiPad miniを生かす。一方で、ITリテラシーが発達段階にある“中学生”が情報端末を日常的に使うことにも十分な配慮をみせる。新しい学びへの挑戦と生徒の安心・安全を確保したICT環境の構築。同志社中学校のiPad運用を支えているのがMobiConnectだ。

生徒の端末を集める手間なく、遠隔操作で管理できる必要性を実感

ところがiPad miniの一人1台環境をスタートした初年度、同志社中学校はMDMの導入を見送った。反田教諭はこれについて、「初年度は、校内の無線LAN環境が全館整備されておらず、MDMを導入しても生かしきれないと判断しました。また正直なところ、そもそもMDMが本当に必要なのか、結論を出せずにいたこともありました」と明かす。

ITリテラシーが発達段階の“中学生”がiPad miniを使うことを重視

同志社中学校では、iPad miniの活用に関して“本来であれば、生徒が自立して自由に使える環境が望ましい”という理念を持つ。とはいえ、現実的にはITリテラシーが発達段階にある“中学生”がiPad miniを使うことを考慮し、生徒の安心・安全には十分な配慮をした。

「MDMは生徒のiPad活用を縛るためのものではありません。しかし、中学生に対してiPad miniが学習ツールであることを意識づけていくためには、最低限の管理は必要だと考えています」(反田教諭)

アプリのインストール・管理・アップデートにMobiConnectが活躍

同志社中学校では、「生徒がまだ中学生であること」「iPadを学習ツールとして活用すること」に重きを置いているため、生徒がアプリを自由にインストールすることはできない。そのため、通常は生徒用iPad miniのApp Storeは非表示に設定されている。

一方、アプリのアップデートに関しては、生徒が自分自身で操作して行う。同志社中学校ではアプリをアップデートするための特別期間を設け、その間だけMobiConnect経由で生徒用iPad miniにApp Storeを表示。学校は生徒全員の操作状況をMobiConnectで把握し、アップデートが完了していない生徒に対しては本人に直接通達する。これはMobiConnectの監視機能を活用した一例だが、同志社中学校ではこの機能を用いて、学習利用上で好ましくないアプリがないか定期的にチェックしているという。

反田教諭は「必須アプリ機能が便利だ」と話す。必須アプリ機能とは、予め必要なアプリを登録しておけば、それらのアプリを全てまとめてダウンロードできる機能。生徒がiPadを破損し新製品と取り換えた場合、アプリを全て手作業でインストールしなければならず手間がかかる。同志社中学校では必須アプリとして22個のアプリを予め登録し、新しいiPadを設定作業する際にまとめて自動インストールしている。

同志社中学校ではMobiConnectの今後の活用方法として、授業の教材として学校でアプリを一括購入し、必要に応じて学年やクラスに割り当てるようなシーンも想定している。VPPの管理配布を使えば、生徒のAppleIDと切り離してアプリを管理できるため、卒業生に対して配信したアプリを新しい学年に移し替えるといった活用も可能だ。神戸氏は、「MobiConnectのサイレントインストール機能を使えば、管理配布をする際も、生徒が操作をする手間なくアプリを配信することができます」とメリットを語る。

中学生に多い「紛失の問い合わせ」と「パスコードロック」

同志社中学校では、iPad miniで指紋認証ができるようになってからは、パスコードを忘れてしまう生徒が特に増えたという。この問題に対応する神戸氏は、「パスコードをリセットする作業だけのためにわざわざ学校に赴くのは負担も大きいのですが、MobiConnectであれば遠隔操作で迅速に対応できるのがメリットです」と語る。

カスタマサービスやサポート体制に満足!

（ 取材日：2015年12月 ）