「生徒の変化」「機器の変化」ともに柔軟に対応できる環境を目指して

• 生徒の主体的な活動の促進がタブレット活用のビジョン
• リテラシーに応じて段階的な端末管理を実現
• 将来のマルチデバイス環境を見越したMobiConnectの導入

東海大学付属仰星高等学校・中等部は2015年度より、新中学1年生全員に対してiPadの一人1台体制を実施した。21世紀型スキルの育成と生徒の学びを支援するツールとしてICTを積極的に活用する。「個別学習支援の充実」と「生徒の主体的な活動促進」をタブレット活用の長期ビジョンに描く同校は、生徒と教員が互いの意識を高め合うことができる運用を重要視している。MobiConnectを生かして、生徒の主体性が輝く学びの場を目指す。

長期ビジョンは「個別学習支援」と「生徒の主体的な活動促進」

ラグビーやサッカー、野球など全国屈指の強豪校として知られる東海大学付属仰星高等学校・中等部(大阪府枚方市)。同校は、文武両道と生徒の向上心を重んじる校風の中で、幅広い視点を持った豊かな人間性を育む教育を実践している。

東海大学付属仰星高等学校・中等部は2015年度よりiPadの一人1台体制を導入した。21世紀型スキルの育成と生徒の学びを支援するツールとしてICTを活用し、「個別学習支援の充実」と「生徒の主体的な活動促進」を長期ビジョンに描いている。

同校の情報管理室長 阿部守勝教諭は「以前に比べて、一人1台体制が生かせる学習コンテンツや学習環境が整ってきた。これからのタブレット活用は、生徒の個別学習を充実・支援し、いかに“学びの選択肢”を広げることができるかが重要だ」と語る。また、長期的にタブレットを活用していけば、生徒側からの提案や要望が増えると予測。現在は、授業や部活動、家庭学習におけるiPad活用が中心だが、将来的には課外活動、学校行事、学校やクラス運営などさまざまな場面でiPadの活用を求めるリクエストが生徒から寄せられるはずだ。「その時を見逃さず、生徒の主体的な活動を支援していくことが教師に求められるだろう」と阿部教諭は語る。
18歳の選挙権という社会の流れを見ても、若者の自律と責任がより重視されてきており、学校の中で生まれた生徒の主体的な活動は最大限に生かしたい。そんな未来を描きながら、東海大学付属仰星高等学校・中等部のiPad活用がスタートした。

生徒のリクエストに応じて、担任がアプリ配信できる環境を想定

MobiConnectを選んだ理由について阿部教諭は「多くの教師がMDMを使うようになることを想定して、操作性がシンプルなものを選んだ」と語る。

阿部教諭は、将来的に学年やクラスによって使用したいアプリが異なると想定している。今はまだ、生徒のITリテラシーを考慮して全員が同じ環境のiPadを使用し、アプリのインストールにも制限を設けているが、いずれは生徒側からさまざまなアプリの使用リクエストがくると考えている。「生徒自身が考えて、何らかの課題解決や目的達成のためにアプリを生かすのであれば、担任の判断で自由にインストールできるようにしたい」と阿部教諭は語っており、担任がクラスの状況に応じてアプリを配信できることが、生徒の主体的な活動促進に重要だというのだ。

MobiConnectであれば、学年やクラスごとにグループを設定し、各グループに対して細かな権限を与えることが可能だ。例えば、全体を統括する管理者がポリシーを設定する権限をもち、各クラスの担任には、受け持つ生徒のiPadに対してのみ、「アプリ配信」と「パスワードリセット」が可能な権限を与える運用もできる。担任の端末には各自の権限に応じた機能しか表示されないため操作も簡単だ。階層的なグループ設定ときめ細かい権限分与ができるMobiConnectは、生徒の主体的な活動を段階的に伸ばしていく環境と親和性が高い。

中学生の発達段階に応じた安心・安全な環境も必要

とはいえ、東海大学付属仰星高等学校・中等部のiPad一人1台体制は2015年度にスタートしたばかり。しかも中学1年生の利用とあって、現場では生徒の情報リテラシーの育成を考慮しながら活用を進めている。安心・安全な環境構築はもちろん、情報管理室副室長の村上佳維教諭は、「ルールを必要最小限にして、生徒の自己管理能力を高める環境を築いていきたい」と話す。生徒の自由な使い方を認める一方で、たとえ生徒が不適切な使い方をしても、逆に生徒が学ぶための良い機会だと捉えて全体の意識を高めていきたいというのだ。

現状は、MobiConnectのプロファイルでゲームやSNS、Facetimeなど“遊び”の要素が多いアプリや機能に制限を設けている。しかし、今後は、生徒の発達段階に応じて機能制限を見直す可能性もあり、現状の端末設定が一目で把握しやすいMobiConnectのプロファイル構成機能を使って、柔軟に対応していく考えだ。

ステイタスが把握しやすいMobiConnectで未然のトラブルを防ぐ

東海大学付属仰星高等学校・中等部のネットワーク管理を支援する株式会社東海ソフト開発 事業推進部 大阪出張所 所長 西當忠史氏は、「MobiConnectの管理要求管理が最もよく使う便利な機能だ」と語る。

管理要求管理とは、ジョブの履歴や作業のステイタスを確認できる機能だ。教員からはアプリ配信やバージョンアップなど様々な要望が西當氏に寄せられるが、それらのジョブに対して作業がどこまで進んでいるのかを端末ごとに確認する必要がある。というのも、MDMの性能とは別に、ネットワークの不具合などが原因で、一度の操作で大量の端末に配信されないのはよくあることだからだ。
西當氏は「アプリを配信した後など、どの端末が未完了なのか、きちんと確認しておかなければ生徒の学習活動に支障をきたす」と語る。

株式会社東海ソフト開発
事業推進部 大阪出張所長
西當 忠史 氏

MobiConnectでは、管理要求管理の画面で端末のステイタスがすぐに把握できるのがメリット。「端末の情報をいかに正確に把握できるかが管理する側にとって重要であり、MobiConnectは詳細な端末情報が画面に反映されているため扱いやすい」と西當氏は語る。

またMobiConnectのマニュアルが充実していることも西當氏はメリットに挙げた。「ノウハウ集が充実しており、どの機能が学校生活のどの場面で生かされるのか、文教の視点で書かれている」と西當氏は語る。他のMDMでは、機能を知っていても、実際の学校での運用にどう結びつくのかがわからないという声が多い。西當氏は「MobiConnectは、教育機関向けに作られていると感じる」と話している。

「今後は、MobiConnectが実現したiPadのシリアル番号を用いたVPPアプリ配信を積極的に活用する」(西當氏)。従来は、生徒のApple IDをMDMに登録してアプリを配信する必要があったが、MobiConnectでは2016年2月からApple IDがなくても、端末に直接アプリを配信できるようになった。(※)大量の端末を管理する教育機関にとっては、今まで以上に効率的かつ簡単にアプリ配信が行えるようになったといえる。

※プレスリリース「iOS向け新VPPと、国内MDM初のWindows 10 MDMワイプに対応」

マルチデバイスも視野にいれてMobiConnectを選択

将来的には、OSに縛られず、生徒が好きな端末を所持するBYODの形を目指す東海大学付属仰星高等学校・中等部。MobiConnectの選定には、マルチOSに対応していることも理由のひとつであったいう。
東海大学各付属校のコンピュータ設備についての業務委託、および保守を行う東海教育産業株式会社 第一営業部 大阪営業所 所長の菅谷道廣氏は、「タブレットの導入は教育ICTの中核を担うが、その実践スタイルはさまざま。タブレット導入を早期段階でスタートした付属校のひとつである東海大学付属仰星高等学校の実践が、各付属校へのタブレット導入を波及させるきっかけになると信じている」と語る。

東海教育産業株式会社
第一営業部 大阪営業所 所長
菅谷 道廣 氏

変化が激しく、将来が予測しにくい教育機関のタブレット導入。
東海大学付属仰星高等学校・中等部ではMobiConnectを生かし、生徒の変化、機器の変化、ともに柔軟に対応できる環境を目指している。

（ 取材日：2016年4月 ）