グループ全体の強みを活かせるICT環境をめざしmobiconnectを選択

東海大学付属相模高等学校・中等部は、2017年度より本格的に一人１台を実施しました。MDMには、東海大学グループの強みを活かし、すでに系列校で導入実績のあったmobiconnectを導入。グループ全体が同じ環境を構築することでノウハウを共有し、ICT活用の横連携を強めています。

ICT活用は当たり前。iPad 1200台の活用で学びの次のステージへ

東海大学付属相模高等学校・中等部（神奈川県相模原市 / 以下、東海大相模）は、野球や柔道、サッカー、吹奏楽などが全国レベルで活躍する有名校です。「調和のとれた文明社会を建設する」という同大学の建学の精神を重んじ、文武両道や文理融合の教育を実践。東海大学の付属校として一貫教育を行っており、受験にこだわることなく、社会に対する強い使命感と豊かな人間性を備えた人材育成に取り組んでいます。

東海大相模では2014年度からiPadを導入し、2016年度から中等部の教師にiPadを配備しました。その後、2017年度には新中学1年生を対象に、また2019年度からは新高校1年生に対しても一人１台を本格スタートさせました。現在、同校では教師・生徒合わせて約1200台の端末が稼働しているといいます。

iPadの導入について同校 情報管理室長 高牟礼史朗教諭は、「これからはICT活用が必須であるため、2014年頃から東海大学グループとしてもICTに力を入れる方針になりました。付属校としては東海大大阪仰星が一人１台を最初に実施しており、本校は仰星の取り組みを見習って、iPadを導入し中等部から一人１台をスタートしました」と語っています。東海大学グループとしては、東海大相模を含めた付属校14校のうち、約半分の学校ですでに一人１台を実施。学園全体として、ICTを活かした多様な学びを実現していく考えです。

系列の付属校の実績を活かし「mobiconnect」を導入

東海大相模は2016年度にiPadを導入した当初から、MDMにmobiconnectを採用しています。

これについて高牟礼教諭は、「最初はMDMが何かも知らなかったのですが、大阪仰星の取り組みを知るうちに、安心・安全な運用のためにはMDMが必要だと分かりました。またアプリ配信など、リモートで一斉に管理できるのも効率化のうえで重要だと考えました」と話しています。

また同校情報管理室・ICT教育推進委員の犬塚孝一教諭はMDMについて、「本来であれば、生徒たちに運用を任せていきたいですが、情報リテラシーや情報モラルに関しては、まだまだ生徒たちも学んでいる段階であり100％任せることがむずかしい状況です。活用方法を指導しながら、安心・安全を確保するためには、ある程度、教師側でコントロールできる方が良いと考えており、MDMは必要だと思います」と語ってくれました。iPadは汎用性の高いツールであるからこそ、学習以外の使い方も可能です。生徒たちが“学習用途”として使えるように意識を高めながら、利用範囲を広げていきたい考えです。

数あるMDMの中からmobiconnectを採用した理由については、株式会社東海ソフト開発 事業推進部 部長 大林亮氏に話を聞きました。同社は、東海大学付属校全体におけるICTの管理・運用を担っています。同氏は「先行でiPadを導入した大阪仰星もmobiconnectを導入しており、グループ全体で同じ環境を構築する方がノウハウを活かしやすいため、東海大相模も同じMDMを採用しました。大阪仰星での運用から、インヴェンティットはiPadに対する知識が豊富で、費用的にもリーズナブルであるところがメリットだと考えています」と語っています。

学校独自のアプリストアが作れる「mobiAppsオンデマンド」が便利

東海大相模では、どのようにmobiconnectを活用しているのでしょうか。これについて犬塚教諭は、「生徒たちが悪いことをしないように、MDMでガチガチに規制しようとは考えていません。ある程度の自由を保ちながら、不適切な使い方を指導していく方針で活用しています」と話しています。社会に出たことがない生徒たちにとって、どのような使い方がいけないのかを学ぶこともICT教育の一環であり、そうした関わり方を大事にしていきたいというのです。

一方、mobiconnectについて犬塚教諭は、学校独自のアプリストアが作れる「mobiAppsオンデマンド」の機能が非常に役に立っているといいます。同機能は、学校が認めたアプリを予め登録しておけば、生徒たちが必要に応じてインストールできるシステムで、それぞれの生徒に合ったアプリを選べるのが特徴です。

「今までは、教師が選んだアプリを全生徒に配信していましたが、この機能を使うことで、生徒からアプリのリクエストを受け付けて、必要な生徒のみがインストールを行うことが可能になりました」(犬塚教諭)。生徒たちからは乗換案内や、Google関係のアプリ、英語学習のアプリなどのリクエストが寄せられており、それらの中身を犬塚教諭が判断してからmobiAppsオンデマンドに登録。あとは生徒が好きなタイミングでインストールすれば使用可能になるので、教師がアプリを配信する負担も減るというのです。

「最初はmobiconnectの画面を観ても分からないことが多かったのですが、仕組みさえ理解できればシンプルなので、使っていくうちに慣れました」と犬塚教諭。生徒の端末に不具合が生じてしまうと、使えない期間が発生するため、できる限り現場で対応できるようになりたいと同教諭は述べています。

宿泊学習のネットワーク制御にmobiconnectを活用

東海大相模では、宿泊学習の際にもmobiconnectを活かしています。高校1年生700名が参加した宿泊学習では、グループに分かれてiPadを活用したクイズラリーに挑戦。班長のiPadだけ、ホテルのネットワークに接続できるようmobiconnectで制御し、班長がグループの意見をまとめてウェブ上のクイズに投稿できるようにしました。

もちろん、生徒たちは一人１台のiPadを所有しているので宿泊学習に持参していますが、使用するのは写真や動画などの撮影のみに限定。多くの生徒がホテルのネットワークに接続してしまうと、回線のトラブルが発生してしまうため、未然に防ぐためにmobiconnectで制御したというのです。

仕組みとしては、班長のiPadはホテルのパスワードを入力すればネットワークにつながる設定に、他のメンバーは宿泊学習の期間は学校のネットワークにしかつながらない設定にしました。万が一、ホテルのネットワークにアクセスした場合は、アラートがでるようにメッセージを表示。また、生徒たちが学校へ戻ってきたと同時に、通常のネットワーク環境設定に戻るようにもmobiconnectで制御したといいます。

高牟礼教諭は「宿泊学習のような機会にこそ、ICTを活用していきたいと考えています。例年はクイズラリーも紙で行っており、教師がそれらを採点しなければなりませんでしたが、今回は瞬時にクイズラリーの結果が分かるようになりました」と語っています。

最終的には、中高合わせて2300台の大規模校へ。

今後の取り組みについて高牟礼教諭は、「高校のiPad活用について、もっと自由度を高めていきたい」と述べています。現時点では、中学と高校、同じ環境の端末を使用していますが、発達年齢に合わせて生徒たちの使用範囲を広げていくような活用をめざしています。東海大相模では高校のiPad導入が完成年を迎える頃には、中高合わせて2300台もの端末が稼働する大規模校へと変貌を遂げるため、今のうちから生徒たちの自律心や意識を高めていきたいというのです。

また東海ソフト開発の大林氏は、東海大学グループ全体で広がるICT活用について、「全国に付属校を抱えるネットワークを強みにしていきたい」と抱負を語ってくれました。具体的には、学園内でICTに関するノウハウや情報を共有できるプラットフォームを構築し、グループ間の横連携を強化したい考えです。さらなるICT活用をめざして、大規模校ならではのメリットが活かされていくでしょう。

株式会社東海ソフト開発
事業推進部
大林 亮 氏

（ 取材日：2020年1月 ）