365日、全力で命に向き合うために。「mobiconnect」で変わる医療の未来

目次：

• コロナ最前線を乗り切るため、DX化を推進
• 医療現場にマッチしたスピード感
• 命を取りこぼさないために、ICTができること

「どんな患者さんも断らない」という理念を掲げ、地域医療の最前線を支え続けている湘南鎌倉総合病院。その理念は診療体制にはとどまらず、ICT活用という場でも一貫して息づいています。現場主導で設立された「デジタルコミュニケーション室」をはじめ、医療業界のICT活用を牽引する存在でもある同院の理念とテクノロジーの融合の形について、デジタルコミュニケーション室の具伊和之様、天川麻美子様に聞きました。

コロナ最前線を乗り切るため、DX化を推進

365日24時間、救急車の受け入れを一切断らない「断らない救急」を掲げる湘南鎌倉総合病院。この理念を実現し続けるためには、現場を支えるICTの存在が不可欠です。同院では、その重要性を早くから認識し、コロナ禍が始まった2020年にはICT利活用を専門に扱う「デジタルコミュニケーション室」を新設したのだとか。

具伊　氏

―湘南鎌倉総合病院は、医療法人徳洲会の中でも中核的な役割を担っている病院です。私たちは「命だけは平等だ」という思いのもと、「どんな患者さんも断らない」という理念を掲げ、地域の救急医療に24時間365日対応し続けています。これは簡単なことではなく、膨大な患者数と限られた医療資源の中で、迅速かつ的確な判断と連携が常に求められます。

ですから、ICTを有効的に活用していくというのは、もともと大きな命題でした。そんな中、やはり大きな転換期となったのはコロナ禍です。切迫した状態でいかにスムーズに現場を回していくかは、医療業界全体の課題だったのではないでしょうか。

当院では、いち早くタブレット端末を導入しましたが、そういった動きに際し、立ち上げたのが「デジタルコミュニケーション室」。これは情報システム部門とは別に、ICTの利活用やネットワーク整備、業務改善の支援を担う組織として2020年に新設しました。この組織を発足させ、院内のDXのハブとしたことで、ICT活用は格段にスピードが増しました。

天川　氏

―ICT活用を進める上で、非常に重要なのがツール選び。病院には、看護学校に通う10代の学生から、現場の第一線に立ち続ける90代の医師まで、幅広い世代が共に働いています。医療という複雑で時間との勝負でもある現場で、これだけ年齢層の異なる人たちが連携していくには、やはり共通言語となる「使いやすいツール」が必要です。

日々、さまざまな試行錯誤を重ねています。検討に検討を重ねて導入したシステムでも、現場で使ってみないと見えてこないところも多々です。現場からの声でツールの変更や改善した例でいくと、「不必要な情報入力の項目が多い」「マニュアルや操作がわかりにくく、直感的ではない」というものなどがありました。刻一刻と状況が変わる医療現場では、できるだけ瞬時に判断・対応ができるということが最優先になります。

具伊　氏

―私たちはICTを「現場の直感にフィットする」ものにしたいと考えています。Apple製品を中心に選定しているのもそのため。特別な説明がなくても使いやすい、というのが導入の判断基準です。実際、iPadの活用は医師だけでなく、リハビリ、事務、介護スタッフにまで広がっています。

そして、ICT活用において重要なのは、理想の医療を支える「裏方」であるという意識です。あくまで現場の課題を解決する手段であって、逆に業務の負担になるようでは本末転倒です。医療従事者が患者さんに向き合う時間を少しでも増やせるように、煩雑な確認や共有、記録といった作業をICTでスムーズに支える。それがこの病院らしいICTのあり方なのだと思います。

医療現場にマッチしたスピード感

iPad活用を促進する中、湘南鎌倉総合病院では「mobiconnect」を採用。検討当初の懸念を乗り越え、大規模な医療機関でも安定して活用できるMDMとして運用が定着しつつあります。その導入の経緯と、現場で感じている利点をうかがいました。

具伊　氏

―コロナ禍に際し、タブレットの導入を進めました。活用方法はさまざまですが、コロナ病棟では特に役立ったと感じます。患者さまのベッドに設置し、ナースコールの代わりとしたんです。これまでは、病室まで行って様子を見ることが当たり前でしたが、コロナ病棟では病室に行くまでに防護服を着込む必要があります。毎回その過程を経るのは効率的でなく、迅速な判断が阻害されることも。iPadで患者さまの顔色を見てすぐに判断ができるようになったのは、コロナ禍を乗り切る上で大きなポイントだったかと思います。

もともとiPadの導入にあたっては、セキュリティ管理を前提にMDMを導入する必要があると考えていました。当初は他社のMDMを利用していましたが、いざ実際に運用してみると、設定や構築の自由度、そしてサポート体制の点で、こちらの思い描く運用と少しずつズレが出てきたんです。現場のスピード感に合わない部分もありました。

そこで、再度のMDM選定に踏み切り、2社目として採用したのが「mobiconnect」です。インヴェンティットからの提案内容が、当院の課題感と非常にマッチしていたことが、導入の決め手となりました。導入にあたっては、他ベンダーとの比較検討も行いましたが、「mobiconnect」は単に管理機能が豊富なだけではなく、「病院のICT運用を現実的に支えてくれるかどうか」という視点で見たときに、非常に信頼のおける存在だと感じました。

特に印象的だったのは、設定などでつまずいた際の、サポート体制の手厚さです。こちらが困っているときにすぐ電話で相談に乗っていただき、必要があれば画面共有までして伴走してもらえる。そのスピード感や対応力の高さは、前のMDMベンダーではなかなか得られなかったものでした。

天川　氏

―また、「mobiconnect」の管理画面の操作性も明快でわかりやすく、必要な設定をスムーズに行える印象です。細かな設定項目が整備されていながら、複雑すぎず、直感的に操作できるというのは、日々の業務の中で大きなメリットだと感じています。今後、運用を他のスタッフに引き継ぐ際にも、一定のITリテラシーがあれば十分に対応できるのではないかと思っています。

現在は、「mobiconnect」で約200台のiPadを一括管理しています。端末の紛失リスクや不正利用を防ぐための基本的な制限に加えて、OSアップデートの制御や証明書の配布といったより高度な管理もスムーズに行えるようになりました。現場でのICT利活用が進む中で、「mobiconnect」はただのツールではなく、私たちの業務改善と安全性を支えるインフラのひとつとして、なくてはならない存在になってきています。

命を取りこぼさないために、ICTができること

医療現場におけるICT活用は、いまや単なる業務効率化を超え、「医療の質そのものを変える力」となりつつあります。湘南鎌倉総合病院では、「mobiconnect」で安定した端末運用を行いつつ、生成AIをはじめとした次なる技術革新を視野に入れ、さらなる医療DXを見据えた取り組みを進めています。

天川　氏

―iPadを活用した業務効率化の取り組みをはじめ、DX化を通じて医療の質の向上と現場の負担軽減を両立してきました。こうしたICT活用は、病院にとっての利便性のみならず、患者さまにとっての医療体験の向上にもつながっています。

たとえば病室に設置したタブレットで動画を視聴したり、スムーズなコミュニケーションが可能になったことで、患者さまからご好評の声もいただきました。タブレットは多岐にわたって活用できるデバイスです。モニター変わりや語学通訳などの用途にも使われ、各部署から「ぜひ利用したい」という要望が寄せられています。現場のICT環境の整備がコミュニケーションの質を高め、患者さまとの信頼関係づくりにも寄与しているんです。

具伊　氏

―今後は、さらなる業務効率化や記録・報告業務の自動化を見据えています。医療DXにおいて、生成AIの活用は避けて通れないでしょう。特に注目しているのは、診療録の音声入力とその自動要約機能。医師が患者さまと会話する中で、自然に内容が記録・構造化されていき、あとで確認や調整を行えばよくなるような、そういった「記録の自動化」が現実味を帯びてきています。

Appleが発表した「Apple Intelligence」にも大きな可能性を感じています。一般的な生成AIと違い、デバイス側で処理が完結するローカル動作型である点は、医療機関にとって非常に重要です。クラウドに情報を出す必要がなく、セキュリティリスクを最小限に抑えたまま、業務を支援できる。そうした技術が現場にフィットする時代がもうそこまで来てるんです。

生成AIの活用で目指していきたいのは、「医療従事者の時間を患者さまに全力で向き合うためだけに使える環境作り」です。カルテ記載や退院サマリーの作成、さらには治療方針のサジェストまでAIがサポートしてくれれば、医療従事者が本当に必要とされる判断や対話に集中できます。現場は常に多忙ですが、その一方で「記録に追われている」現実がある。だからこそ、AIの存在は極めて現実的なニーズに応えるものだと考えています。

そのためには、システムやデバイスの選定だけでなく、実運用における「続けられる仕組み」が不可欠です。現場の声に寄り添い、柔軟な対応と分かりやすい管理体制を提供してくれる「mobiconnect」は、私たちにとって信頼できるパートナーです。今後も病院全体のDXを進めていくうえで、共に歩んでいける存在として、さらなる機能強化とサポートに期待しています。

（ 取材日：2025年7月）

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