同志社中学校が学習用タブレット端末管理に「MobiConnect for Education」を採用 ～ 教育ICT先進校としてインヴェンティット社製MDMを評価 ～

政府が掲げる「2020年までに1人1台タブレット構想」に向け、全国各地の地方自治体・学校・教育委員会がICT環境の導入を急務として取り組んでいます。このような中、同志社中学校では2010年の校舎移転に伴い「教科センター方式」(欧米の学校で一般的な生徒が授業に合わせ教室を移動する)を取り入れ、その施策の一環としてタブレット活用を組み合わせ、生徒がより主体的に学べる環境作りを目指しています。

同校では、2012年に米Appleのタブレット「iPad」20台で実証実験を開始。2013年度には40台のiPadを追加。2014年5月に新中学1年生293人に「iPad mini」を私物端末として購入してもらいBYODで導入。2014年運用時は無線LAN環境の構築を優先させ、2014年12月に満を持して「MobiConnect for Education」を導入いただきました。

この度の採用において「MobiConnect for Education」の独自技術の高セキュリティ、運用時の柔軟な権限管理、アプリの設定や端末設定の遠隔配布(MAMオプション「AppSquare」)など、タブレット活用時に懸念される様々な要因を解決出来る事を高く評価いただきました。

今回の採用にあたり、同志社中学校 反田様よりエンドースメントをいただいています。

同志社中学校では、2014年度新入生より一人一台のiPadを導入し、教科の学習やクラス活動に活用しています。端末導入当初は、管理用のMacBookと大型のUSBハブを用いてiPadを一台一台接続してApple Configuratorで設定を行っていました。しかしこの方法では、OSやアプリのアップデート、校内インフラの整備、設定の見直し等のたびに、全てのiPadを回収し、1台1台作業を行う、といった運用上非効率な点が課題となりました。この課題を解決すべくMDMの導入を検討し、2014年12月より約300台のiPadで「MobiConnect for Education」の運用を開始し、現在では、設定情報やアプリの配信・アップデートなどの作業も効率よくスムーズに行え、管理部門の負荷低減・作業効率化を実現しています。
また、生徒の個人端末に学校やクラス担任からのメッセージを配信できるプラスαの機能も備わっており
「MobiConnect for Education」の導入によって、単にタブレットを管理するというだけではなく、タブレット活用の効果を最大限に発揮することができると確信しております。